世界の外国為替取引で圧倒的なシェアを誇る基軸通貨。2016年に国際決済銀行（BIS）が行った調査では全取引の87.6％がドル関連(ドル円、ユーロドル、豪ドルドルなど)となっている。2位ユーロの31.4％、3位日本円の21.6%を大きく引き離している（為替取引は一回の取引でドル円など2通貨が必要となるため、全体の合計は200%となる）。そのため、経済指標・要人発言などの注目度は他の国・地域よりも圧倒的に高い。
他の先進国に先駆けて景気回復に成功し、2015年12月から利上げ局面に入っている。順調な利上げでかつて高金利通貨といわれた豪ドルやNZドルよりも金利が高い状況となっている。
トランプ政権樹立後は、政治的な情勢も相場に影響が出ている。保護主義的な姿勢が示されることで、ドル売り圧力も。
かつては有事のドル買いといわれ、紛争など世界的にリスク警戒感が強まる場面では買いが出ていた。湾岸戦争以降、米国が紛争当事国となるケースが増え、その役割が弱まったが、ここにきて役割が回復してきており、有事に強い円を除いて、ドル高になるケースが見られる。
世界の政治経済の中心であり、世界中の様々な材料がドル相場に関係してくる。ただ、基本的には米国の材料で動くことが多い。NY株式市場や同債券市場動向などにも要注目。
経済指標への注目度は、他の通貨を圧倒しており、月初の雇用統計発表は世界中の投資家が注目する一つのイベントとなっている。
中銀の独立性が確立されていることもあり、政府要人よりもFRB関係者の発言が重視される傾向が続いていたが、トランプ政権樹立後は、政治関連の発言が相場に与える影響力が強まっている。
